妊婦の皆さん、ご注意ください。米国の研究によると、大気質の悪化は早産のリスクを高めることが示されています。
シンシナティ大学とシンシナティ小児病院医療センターの研究チームは、2007年から2010年にかけてオハイオ州で出生した22万5000人の新生児記録を分析しました。この期間に生まれた1万9000人が早産児でした。医学的には、妊娠37週未満での出産を早産と定義する。
研究チームが早産率と米国環境保護庁（EPA）大気質モニタリングネットワークのPM2.5濃度を関連付けたところ、早産の91%が「都心部に極めて近い地域」で発生しており、これらの地域では微小粒子状物質（PM2.5）濃度が高かった。試算によると、PM2.5濃度が高い地域に住む女性の早産リスクは約20%高くなる。妊娠後期に高濃度の微小粒子状物質に曝露されると、特に早産のリスクが高まる。大気汚染要因に加え、40歳以上、妊婦健診を受けていない、教育水準の低い女性も早産リスクの高いグループである。関連研究は『環境衛生ジャーナル』に掲載された。