「金の3月、銀の4月」と呼ばれる人材市場の黄金期は人材流動を加速させる一方、多くのビジネスパーソンに職場ストレスをもたらしている。最近、外資系企業に勤める蒋さんは迷わず昨年の年末賞与から8000元を拠出し、外国語研修コースに申し込んだ。「年明けに次々と同僚が将来性のある企業へ転職していくのを見て、本当にプレッシャーを感じました。それに、転職のためでなく、外国語を学ぶことは将来の自分のためにもなりますから」と蒋さんは語る。75％の職場人が大きなプレッシャーを感じている年明け、蒋さんのように自腹で「充電」する職場人は少なくない。あるネット企業が実施した「今年は充電しましたか？――職場人の自己研鑽と企業インセンティブ制度調査」によると、7割以上の職場人が自ら研修費用を負担しており、こうした積極的な自己研鑽の主な動機は職場からのプレッシャーであることが明らかになった。全国を対象とした今回の調査では、回答者の約5割が「自己研鑽の第一の目的はより良いキャリアチャンスの獲得」と回答。26％は「職場競争のプレッシャー、進歩しなければ後退する」と回答。12％は本職の業務上の必要性から、約10％は将来の起業準備のためと回答。個人の興味で学習を楽しむ人はわずか3.25％、海外渡航目的は0.72％だった。激しい職場競争に直面する中、75％以上の従業員が職業的安全感を欠き、「充電」を通じて自己研鑽を図り、ストレス解消とより良い機会・プラットフォームの獲得を望んでいることが明らかになった。日系企業で営業を担当する李さんは記者にこう語った。「会社では毎年一定の研修が組まれているが、それでも競争圧力は大きい。だから自費で週末に経営学を学んでいる。『将来役立つか分からないけど、スキルアップしていると思うと心が落ち着く。これもストレス解消の一種だろう』」「充電」を望む人は多いが、行動に移す人は少ない。しかし、誰もが李さんのように厳格に「充電」計画を実行しているわけではない。調査によると、職場人の9割が仕事以外の研修参加の必要性を認識しているものの、実際に動いている人は多くない。調査結果では、過去3年間に仕事以外の職場研修に参加した人は約4割に留まり、3回以上参加した人は1割未満だった。人材資源の専門家によると、大多数の人が積極的に行動しないのは、適切な学習方法を見つけられていないためであり、「充電」を集中研修と同一視しているという。実は「充電」には様々な形があり、独学、ネット学習、研修コース受講、仕事中の学習などいずれも良い手段であり、重要なのは自分に最も適し、継続できる方法を選ぶことだ。「現在、多くのビジネスパーソンは本業に追われており、学校や専門機関で学ぶ十分な時間とエネルギーがありません。しかし、計画的に空き時間を利用して目的意識を持った独学をしたり、意識的に観察・交流・記録を重ね、仕事上のコツを発見し、他人の成功体験をまとめ、それを自身の経験と強みに変えることで、同様に優れた『充電』効果が得られます」と欧陽輝氏は語る。多くの企業に充電インセンティブ制度がない実際、職場人の「充電」行動が困難になる背景には、企業側の要因も無視できない。調査によると、73％の職場人が自己負担で研修費用を賄っており、会社の費用負担や個人との分担制度があるのは約2割に留まる。回答者の所属企業のうち、6割が研修インセンティブ制度を設けておらず、全従業員対象の研修制度があるのは15.5％、経営幹部のみが対象となる制度は22.74％だった。このため、回答者の約4割が「会社が定期的に関連研修を提供してほしい」と回答し、約2割が「会社が研修費用の一部または全額を負担してほしい」と希望。15.88%は「海外留学の機会を提供してほしい」と回答し、約15%は「会社が学習環境を整えること、または上司からの励ましや助言があれば十分」と回答した。この調査結果について、人事専門家は「職場のインセンティブ制度は現代企業が科学的な管理を推進する重要な手段の一つであり、企業は十分な重視を払うべきだ」と指摘。「知識経済時代において、知識の更新速度は驚異的であり、企業の人材に対する要求もより高まっている。IT、金融、製造、消費財などの企業は、合理的な研修制度を構築し、従業員に活気ある学習環境を整えると同時に、企業の人材競争力を高める必要がある」と述べた。近年、中国の一部企業では学習型組織の普及と研究が盛んになっているが、海外企業との間には依然として一定の差がある。米国トップ25企業のうち20社が既に学習型組織モデルへの転換を進めているという。マイクロソフトという時代を画した著名企業の成功の秘訣は、学習型組織の構築に注力したことにある。この学習型組織に基づく変革手法は、将来的に中国企業の発展における新たな潮流となる可能性を秘めている。